2002年度春季大会は，国立極地研究所がメインとなり，他の機関の協力を得て担当することになった．
東京大学気候システム研究センターが担当する2001年度春季大会は、5月8，9，10日の開催が決まった．今年度と比較して２週間程開催時期が早まることから、総会へ向けた作業日程について検討しておく必要がある．
総会の議事の進め方について検討が行われた．議決について賛否が僅差となった状況であれば別として，そうでなければ，会員が集まる良い機会なので，細かな手続きにあまり時間をかけないで，会員にいろいろな意見を出してもらい議論することに時間をかけるべきであるという方向で意見がまとまった．
地球環境問題検討会より、「日本気象学会の地球環境問題への取り組みについて」と題する中間報告が配布され、説明が行われた．その中で，理事会の下に対外活動のための委員会（名称未定）を設置することが提案された．次回新旧合同理事会で委員会の設置を正式決定する予定である．また，検討会でのこれまでの検討結果について整理して天気に報告することになった．
2003年IUGGは６月30日から２週間行われることに決まった。各学会から顧問を出してアドバイスをして頂くこととなり、気象学会では、名誉会員あるいは理事長経験者の、小倉名誉会員、山元名誉会員、浅井元理事長、松野前理事長にお願いすることになった。組織委員会に木田理事と住理事が委員として出ており、役割分担が決まりつつある。必要経費は参加費、寄付、学術会議からの補助で賄う予定であり、各学会からの拠出は不要である。
合同大会については、これをメインとしている学会が開催に苦労しており，今後どうしていくのか、検討が行われている。気象学会は、これまで通りシンポジウムによる参加のみとする。
地球物理学関連学会長・理事長等懇談会については、正式に事務局をおくことを検討することとした。その場合の経費は、各学会から応分の負担をすることとなった。懇談会はこれまで、規模の大きい気象学会、地震学会、地球電磁気学会の３学会が持ち回りで世話役を勤めてきたが、今後世話役の３学会はひとつずつずらして参加学会間で順次交代してゆく方向を考えることとした．
理事長より標記について以下のような報告がなされた：今年の３月に、韓国・中国気象学会の学会長から日本気象学会に対し、三国気象学会連携の提案があった。その後のやりとりで，形式的なものでなく、実質の伴う形で連携することで合意が得られた。現在のところ、日本気象学会から直ちに具体的提案をする予定はない。韓国と中国気象学会の提案を待ち対応を考えたい．理事長の報告の後、韓国や中国の気象学会の最近の事情などについて議論が行われた．